bitcoin(ビットコイン), Ether(イーサー)の将来性、仮想通貨の未来

ビットコインの急騰が話題になっていますが、etherも今年に入って値を上げています。仮想通貨に未来は有るんでしょうか?これが一般人が一番気になるところじゃないでしょうか。仮想通貨(virtual currency)、デジタル通貨(digital currency)、暗号通貨(cryptocurrency)と、巷では、色々な呼び方をされていますが、そもそも本当に通貨なのでしょうか?使える所があまりに限定的なら通貨とは呼べないし、もちろん取り引きで換金可能なので、実際には価値があるんでしょうけど、株と一緒で価値が暴落する可能性もあります。ビットコインが2013年に15ドルから1000ドルまで爆騰したのは有名ですが、2015年初めには215ドルまで下落しています。それから600ドルまで再び上昇しているので、かなりの乱高下ですが、将来的にどのくらいまで値を上げるのか全くの未知数です。逆に言えば、どこまで値を下げるかも未知数ということになります。株式投資と一緒で、かなりのリスクがあることだけは確かです。

仮想通貨に未来は本当にあるのか?

An Everyman’s Guide To Understanding Cryptocurrencies

When an asset doubles in a matter of a few months, it tends to attract attention.  The cryptocurrency Ether (part of the Ethereum platform) doubled from around $7 in April to roughly $14 in early June.

「資産がほんの数ヶ月足らずで倍増すれば、注目を引いて当然でしょう。暗号通貨のイーサーは(イーサリアムプラットフォームの一部)は、4月に約7ドルだったのが、6月初旬には約14ドルまで倍増しています。」

2ヶ月足らずで倍増とか凄い!の一言です。取引額はまだ少ないのですが、それでも将来性を期待したくなるには十分な数字だと思います。実際政府・日銀もイーサリアムプラットフォームを後押ししているというニュース記事まであるほどです(政府・日銀が後押しする仮想通貨の意外な大本命「イーサリアム」とは?)。

「東京五輪で急増する外国人観光客のために仮想通貨を活用する動きも耳にします。そうなれば仮想通貨全般の値上がりが期待できるし、技術的な優位性のある イーサリアムは値上がり率も高そう。今から仕込んでおけば中長期的に10倍、さらには100倍を狙えるポテンシャルを秘めています」

仮想通貨に将来性があるならば、100倍のリターンも確かに十二分に有り得るでしょうね。東京オリンピック時には外国人観光客が4000万人を見込んでいるらしいし、外国人観光客が落としていく金も6兆円を予想しているみたいですが、個人的には、ショッピングしやすい環境を提供出来れば、10兆円まで増やすことも可能と見ています。さらに政府は2030年には6000万人の訪日客を見込んでいるので、外国人観光客目当ての新たなビジネスを考えた方がいいのかもしれません。

仮想通貨は普及するのか?

竹中教授「日本のフィンテックがダメな理由」 米国は無審査でポンと5000万円貸してくれる

昨年から「バズワード化」した「フィンテック」。金融とテクノロジーの融合が、新しい金融ビジネスを生み出す源泉になりつつある。その分野は、資産運用、 レンディング、保険、仮想通貨、決済など、実に幅広いが、既得権を守ろうとする力の強いこの日本で、新しいフィンテックス・サービスはどこまで広がるの か。また、広めるために必要なことは何なのか。

日本が本格的に仮想通貨を普及させようとした場合、一番のネックは既得権益者である銀行が既得権益維持のために、仮想通貨構想を潰しかねないことにあるのではないでしょうか?金融機関と官僚の強力なタッグに政治家がどこまで本気で金融改革を行えるかにかかっているのかもしれません。

三菱UFJ銀が独自の仮想通貨!?

三菱UFJ銀が仮想通貨 大手行で初、一般向けも視野に

仮想通貨にはインターネット上の取引所で交換できる「ビットコイン」などがあるが、三菱UFJが一般向けに参入すれば大手行で初となり、普及に弾みがつく可能性がある。

 三菱UFJ以外にも、国内大手銀行がこぞってITを活用した新たな金融サービス「フィンテック」への取り組みに躍起になっている。フィンテックは 金融(finance)と技術(technology)を組み合わせた造語。決済や送金、資金管理、融資などの金融分野とITを融合した新サービスを指 す。背景には、決済や融資のような銀行の得意分野に、ベンチャー企業が急速に進出し、顧客を奪われかねないことへの危機感がある。

日本のメガバンクが仮想通貨分野に参入してしまうみたいです。これで仮想通貨の普及に弾みがつく可能性が出てきました。政府・日銀・金融機関が後押しすれば、少なくとも日本国内で仮想通貨が普及していくことは確実のように思われます。欧米ではキャッシュレス社会を目指していますが、日本はキャッシュレス社会をさらに発展させた仮想通貨社会への転換へ向け、もう既に舵を切っているのかもしれません。何てことを言うのはあまりにも時期尚早なので、止めておきますが、仮想通貨分野への投資が大きなリターンを見込める可能性が高くなったことだけは確かかもしれません。投資はあくまで自己責任なので、投資先をじっくり時間をかけて慎重に見極めることが重要になってきます。成長を望めるなら投資する価値は十分にあるはずです。