ウェアラブルデバイスで糖尿病予防!?糖尿病は国民病

ウェアラブルデバイスを使って糖尿病を未然に防ぐ試みが行われているらしい。個人的にはウェアラブルデバイスは完全ハズレな技術だと思っていたのですが、健康管理デバイスとしての新たな用途が広がっていけば、もしかしたら大ブレークも有り得るのかなと思え始めてきました。個人的には、心臓病を患っているので、心拍数や脈拍などを自動的にデータとして病院へ送信し続け、不整脈等の異常があったらすぐに病院から連絡が来るようなシステムが出来上がってくれると非常に有難いです。そういった健康管理システムの為なら、お金を惜しみなく使うだろう日本人はかなり多いのでは無いでしょうか?何れにせよ、ウェアラブルデバイスを使った糖尿病を防ぐ試みが実験的に始まった事は確かなので、こういった試みが次から次へと行われることを心から願わずにはいられません。

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ウェアラブルデバイスで日々の健康を管理

糖尿病防げ IT活用で生活記録 トヨタなど実証実験へ

糖尿病一歩手前の人々に対し、腕などに付ける「ウエアラブル電子機器」で運動量や健康情報を計測し、データを活用することで生活習慣の改善を促そうと、トヨタ自動車、三菱地所、ユニクロ、タニタなどが参加して実証実験を始めることが分かった。経済産業省のモデル事業で、今夏から半年間実施。

トヨタ自動車?三菱地所?ユニクロ?えぇっ!?何で?としか思えません。自動車会社と不動産屋と洋服屋が何で医療ウェアラブルデバイスの実験に参加しているのか理解不能です。タニタは医療機器メーカーなので当然です。オムロンは参加していないんですかね。まぁ、そんな事はどうでもいいんですけど、こういう試みは国は率先してどんどんすべきでしょうね。

腕時計状などのウエアラブル電子機器を装着してもらう。心拍数▽歩数▽消費カロリー▽睡眠の深さ▽興奮・リラックス状況−−などを把握し、データをスマートフォンやタブレットに自動転送。血圧、体重、食事内容なども記録してもらい、データを半年間、常時記録し続ける。状態が悪化すると警告を発する仕組みで、医師や看護師、管理栄養士らが“イエローカード”情報を提供して日常生活を改善してもらう。

どうやら計測したデータを病院のサーバー等へアップするのではなく、スマホやタブレットに転送して、それを病院へ持ち込んでデータとして活用するみたいですね。恐らく毎月病院へ行ってデータを落として、そのデータを元にして生活改善の指導が入るみたいな感じなのかもしれません。しかし、よく読むと、状態が悪化すると警告を発する仕組みになっているので、予めそういうプログラムがデバイスに組み込まれているのか、あるいは、やはりデータ自体がスマホ経由で病院へ転送されているのかもしれません。よく分かりませんが、リアルタイムでのデータのやり取りは無いような気がします。

糖尿病予備軍2050万人!?

衝撃的な数字です。確かかなり前は国民の1割が糖尿病予備軍と言われていたので、その時から比べると倍増しているのかもしれません。この数字も4年前の2012年の数字なので、今は2100万人になっている可能性もあります。糖尿病患者と予備軍を合わせると、2366万人なので、日本国民の約2割が糖尿病になる可能性がある計算です。糖尿病治療に使われている医療費が、2013年時点で、300万人程度で1.2兆円なので、これが仮に患者数が4倍に増えれば、医療費が5兆円とかとんでもない事になってしまいます。糖尿病だけではなく、心臓病やがんも生活習慣病なので、国民の日々の健康管理は国にとっても今後ますます重要になってきます。そうでないと、医療費負担で日本が経済破綻してしまう可能性があるからです。国民も自分が健康でい続けることが、国の負担を軽くすることを自覚して、生活習慣病を患わないように、健康管理にはもっと気を遣う必要があります。

ウェアラブル端末の未来は

総務省によると、日本では2013年度で40万台が普及。20年度には600万台を超えるとの推計もある。

2020年度でも600万台予想なので、かなりダメダメですね。今のままだと、600万台という数字そのものが、夢のまた夢のような気がします。やはり健康管理装置として普及させていくしか道は無さそうです。そうすれば深刻な生活習慣病予備軍1000万人以上に普及するはずです。超高齢化社会で年寄りが金を独占している以上、高齢層に金を使わせるには、健康や医療方面しかありません。この分野で金が落ちるようになれば、日本の医療技術の発展につながるだけではなく、医療費の国庫負担も軽減され、国民が健康であれば、それだけでも日本にとっては相当救われるはずです。医療費は国や企業の負担になるだけでなく、個人の負担にもなってしまいます。それが国力を削ぐことは想像に難くありません。これからの日本は、予防医学分野に活路を求めるのが、国策でもあり、企業が生き残る道であるのかもしれません。

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