Kyuluxがハーバード大からソフトウェアライセンスを取得

キューラックスという日本の企業が、ハーバード大学から、Molecular Space Shuttle(分子スペースシャトル)の異名を持つ深層学習ソフトウェアプラットフォームのライセンスを取得したそうです。素早い行動に感心させられます。この技術はかなりの優れものなので、キューラックスはかなりできる企業と言えます。

今回キューラックス社がライセンスを取得した技術については、以前に既に書いているのですが、相当使える新技術です。なので、キューラックスという日本企業がいち早くこの技術に着目した事は素晴らしい事だと思います。Accelerating materials discovery

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Kyulux(キューラックス)

キューラックスという会社はどういう企業か気になったので調べてみました。

ディスプレイテクノロジーの未来を照らす“KYULUX”

KYULUXは次世代の革新的ディスプレイ・ライティング技術を事業化する九大OPERAのスピンアウト。革新的材料により有機ELの未来を変える。

OPERAとは、Center for Organic Photonics and Electronics Researchの略で、九大OPERAは、九州大学最先端有機光エレクトロニクス研究センターの事のようです。つまり、キューラックスという会社はここからスピンアウトした大学発ベンチャー企業という事になります。グーグルからスピンアウトした企業内ベンチャーだった、ポケモンGoの世界的爆発的ヒットにより一躍有名になったNiantic(ナイアンティック)みたいな感じかもしれません。

TADF(熱活性化遅延蛍光)

Technology / 技術

2012年に九州大学において世界で初めて熱活性遅延蛍光現象(TADF:Thermally Activated Delayed Fluorescence)を用いた有機EL素子の作製に成功

弊社はTADF材料の分子設計、合成、デバイス評価を通じて有機ELパネル開発に貢献して参ります。

2012年に九州大学安達千波矢教授の研究グループにおいて発明された熱活性化遅延蛍光(TADF:Thermally Activated Delayed Fluorescence)は第3世代の発光材料であり100%の内部量子効率を達成しました。これは第1世代の発光材料である蛍光材料と同等の低コストと、第2世代のリン光材料と同等の発光効率を同時に達成する画期的な発光材料です。

また、同じく九州大学で発明されたHyperfluorescenceはTADFと第1世代の発光材料である蛍光材料を組み合わせることで、高効率発光、低コストに加え高純度な発光色を実現しました。

キューラックスは、九州大学で開発された技術(TADF)を使って、有機ELパネルの開発をする企業のようです。今後が非常に楽しみなベンチャー企業と言えます。

サムソンとLGが共同出資

Samsung, LG Invest In Japanese Startup Kyulux For TADF OLED Development

The joint-investment in Kyulux Inc. seems to concern itself more with future projects, as the startup holds more than 50 OLED patents originating from the Kyushu university, one of the oldest universities in Japan.

「キューラックス社への共同出資は、その新興企業が、日本で最も古い大学の一つである、九州大学発の50を越えるOLED特許を持つということで、もっと将来のプロジェクトに関係しているように思えます。」

キューラックスがOLED関連の特許を50以上も保持しているらしいので、サムソンとLGが共同出資するのも無理はありません。サムソンはハーバード大学の深層学習ソフト開発にも絡んでいます。とにかくキューラックス社は注目に値する企業である事だけは確かなようです。

産学官連携

究極の有機EL発光材料を福岡から世界へ向けて実用化開発へ

~九州大学の研究成果を活用したベンチャー「Kyulux」、総額15億円の出資を得て本格稼働~

キューラックスは産学官連携の賜物のようです。政府のちょっとした支援により、こういった将来有望な技術革新がどんどん起こせれば、日本にはまだまだ望みがあるように思えてくるから不思議です。日銀が6兆円をPKO(Price keeping Operation)に注ぎ込むぐらいなら、毎年1兆円を産学官連携プロジェクトに出資した方が遥かに日本の将来のためになるし、高所得の雇用創出にもつながり、さらには企業の人材育成を促進させる働きもあるはずです。日本が本気で技術立国を目指すなら、将来有望な分野への投資を惜しみなくすべきで、それが日本の未来のためでもあるのです。

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