来年起こるかもしれない首都圏大停電の可能性を考察する

今年は1993年の冷夏に匹敵する冷夏だと一部で囁かれているが、1994年が超絶猛暑だったことを考えると、来年も超絶猛暑になることは容易に想像できる。問題は、来年がオリンピックの年に当たるということだ。1年前のこの記事「40℃超でも原発なき首都圏の電力が足りてる理由 —— 2020年東京五輪でひっ迫リスクは?」には、来年の東京オリンピックで東電は電力を余裕のよっちゃんで供給できると書いてあるが、東電の言うことを額面通り受け取るのは危険であることは、先の原発爆発事故と後処理のお粗末ぶりからも明らかだろう。

東京オリンピックにより、海外から日本を訪れる外国人観光客が爆増するだけではなく、多くの日本人観光客も首都圏に殺到する。それがどれだけの数に登るのかを予想するのは難しい。普段は閑古鳥が鳴いているオリンピック会場周辺に位置するホテルが満室になることは容易に想像が付く。ウィークリーマンションや民泊も大盛況間違いなしだろうし、それだけ電力需要が高まることになる。その日が観測史上最高の値を更新するような猛暑になれば、2018年7月23日よりも数百万人多い人間が、東京電力管轄下で電力を消費することになる。事前に猛暑が予想されていれば、わざわざ首都圏にいくことを避ける人間も出てくるだろうから、実際にはどのくらいの電力需要が見込まれるのかは予想が難いのも確かだ。

オリンピックのために計画停電が強行される可能性もあるかもしれない。気温40度で計画停電された地域は目も当てられないだろう。それこそ死人が出てもおかしくないし、実際に死人が出れば大騒ぎになるはずだ。オリンピックのためだけに夏時間を導入するとか言っていたキチガイ集団だけに、オリンピックのためなら何でもありということだけは、全ての東京電力管轄下の住民達は肝に銘じておく必要がある。

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